最近の注目情報詳細（2021年３～４月）
１．二都構想で令和維新の実現を 松沢成文（参議院議員）
（2021年３月１日 Japan In-depth）
【まとめ】
・バブル崩壊、デフレ、リーマンショック、3.11、コロナ禍と相次ぐ国難で日本は停滞。
・東京一極集中は、社会の健全な発展を妨害し、安全保障上も問題。
・天皇と皇居の関西奠都、政治の首都＝東京と文化の首都＝関西による二都構想が日本再生への途。
天皇陛下の皇居を関西に移し、文化の首都をつくり、東京と二つの首都で新しい国のかたちを創造する。これこそが、東京一極集中を打破し、地方創生に繋げる日本再生の途だ。
【一極集中で自滅する日本】
明治維新以来、大恐慌や戦争を乗り越え自由主義経済と民主政治を推進し、近代国家を創り上げてきた日本。政・官・業が強固に連携して中央集権体制を築き、国力を増強し、国民の経済と福祉を向上させてきた。これは、近現代史の奇跡として世界から驚嘆の的であった。
しかしながら、戦後の高度経済成長の後、バブル崩壊、平成のデフレ不況、リーマンショック、東日本大震災、そして今回のコロナ禍という相次ぐ国難に上手く対応できずに、停滞を続けている。
この低迷の原因はいくつも考えられよう。しかし、大きな要因は、この国の統治機構そのものに問題があると言わざるを得ない。つまり、過度の中央集権体制による東京（首都圏）一極集中の国家構造が、この国の健全な発展を阻害し、国民の豊かな生活を破壊しているのだ。
政治、行政、経済、教育、文化、情報（メディア）などの中枢機能が全て東京に一極集中しているために、人口も企業・団体も東京に吸引され、地方は衰退の一途をたどる。そして過疎過密問題は極大化し、国民生活は疲弊し、国民経済は非効率化し、格差が拡大する。企業活動も高コスト化して競争力を失っていく。
東京・首都圏は、人口増による通勤地獄、交通渋滞、地価や物価の高騰、都市災害の危機に悩まされ、逆に地方は限界集落、雇用喪失、農村崩壊、森林荒廃の危機にある。
このように、東京一極集中は、現代社会の要請である分権化、多様化、持続可能性に逆行し、社会の健全な発展を妨害する諸悪の根源と言っても過言ではない。それどころか、東京が首都直下型の大地震や北朝鮮からミサイル攻撃を受ければ、国家機能が麻痺してしまうという安全保障上の危機管理の面からも問題を抱えている。
この惨状を予期してか、これまで政府も対策を講じてきた。均衡ある国土の発展を目指して、数次にわたる全国総合開発計画を実行したり、首都機能移転も検討した。また、地方分権が重要だとして三位一体改革を実行したり、道州制も検討した。しかしながら、こうした政策のどれもが、抵抗勢力の反対もあり、全くと言っていいほど効果を上げることが出来ず、東京一極集中は是正されないまま今日に至っている。
【日本の歴史と二都構想】
この岩盤のように固まってしまった中央集権体制＝東京一極集中構造を打開できる方策はないのだろうか。
それこそが「この国のかたちをつくり直す二都構想」である。
天皇陛下と皇居をそのルーツである関西にする。「奠都（てんと）」とは、都を移す遷都ではなく、都を新たに定めることをいう。日本文化の中心にある天皇を頂く文化の首都を関西に置き、政治の首都である東京と二つの首都をもって、この国の発展を東西でバランス良く牽引する。
東京の中央集権体制を、道州制のように一挙に地方へ分権しようとしても、霞が関の中央政府や都道府県・市町村などの既得権者の抵抗もあり無理がある。まずは、何でも東京中心の仕組みを、政治機能と文化機能の分権化を図ることによって、それを契機として他の機能の分権・分散に繋げていくのである。
そもそも、我が日本国は、二千六百年に及ぶ悠久の歴史の中で、天皇家はそのほとんどの時代において関西に存在していた。初代の神武天皇から五十代の桓武天皇までは、御所すなわち皇居は関西各地を移動しながら基本的には奈良にあった。西暦七一〇年には平城京が開かれている。その後、西暦七九四年に平安京に遷都され御所すなわち皇居は京都に移った。以来、京都に帝（みかど）が存在するという意味において、京都が都（みやこ）＝首都として我が国の中心となって時代を築いてきたのである。
この体制の中で、政治権力が京都の外に出たこともある。源頼朝が開いた鎌倉幕府と徳川家康に始まる江戸幕府の時代である。つまり、文化の首都と政治の首都の二都体制は、日本史上初めてのことではなく、日本がかつて経験したことのある国のかたちでもある。
また、平安京遷都以後、天皇が京都の外に出たのは、南北朝時代の後醍醐天皇が吉野に南朝を開いた時と、明治維新によって天皇を中心とした政治体制をつくるために東京に移ってからの百五十年のみである。つまり、日本国の歴史において、天皇はその起源の地である関西にあるのが常態であり、東京に皇居があることこそが、日本史の流れの中で例外的なのである。
明治憲法では「天皇は統治権を総覧する元首」であり、政治権力と一体化していたので同じ首都に存在する必要があった。しかし大戦後の日本国憲法では、「天皇は国の象徴」であり、政治権力と同じ場所にある必要はないのである。鎌倉時代や江戸時代にあった天皇と政治権力の分権による二都体制の方が、国のかたちとして相応しいともいえる。
【明治維新と東京奠都】
実は明治維新を迎えて、どこを首都にするかで大きな論争があった。
初代将軍徳川家康以来、十五代二六〇年続いた江戸幕府は、ペリー来航による混乱の中で、欧米列強による圧力で開国する。江戸幕府と薩摩藩、長州藩など倒幕派による戊辰戦争で徳川幕府は滅び、江戸城が無血開城されたのはご承知の通りである。
この江戸城の無血開城によって、江戸すなわち東京が明治維新政府の首都になったと思っている人が多いが、そう簡単には事は運ばなかった。江戸城開城の時点では、新時代の首都をどこに置くか決定していなかったのである。
明治新政府は明治天皇を中心（主体）とする政治体制を想定していたので、京都の人々は当然御所がある京都に政治権力が戻ってくると考えていた。
一方、新政府の中心人物である大久保利通は、商業都市として繁栄し京都にも近い「大阪遷都」を提案している。また他方では、京都と江戸の両方を首都とすべしという「東西両都論」も検討された。
そうした中で、新たな提案が起こる。新政府に招かれ、後に日本の郵便制度を創り上げた前島密が「江戸遷都」を主張し、大久保に建言したのである。その理由は次のようなものだ。
1. 江戸湾や横須賀などの良港がある。
2. 大阪市街より江戸のほうが広く、都市開発をしやすい。
3. 新時代に蝦夷（北海道）の開発は不可欠であり、江戸のほうが近い。
4. 江戸にある大名屋敷や官庁をそのまま新政府の役所に利用することができ、江戸城を皇居にあてがうことができる。
つまり、江戸に首都を置いたほうが、地政学的に有利であり新たな開発もしやすい。さらに、財政難に直面していた新政府にとって、大名や幕府が使っていた建物を利用でき、それまでの政治権力の象徴であった江戸城を、新しい時代の最高権力者でもある天皇の住まいとすることもできるという提案であった。
深刻な財政難の中にあった新政府は、新たな施設建設をする余裕もなく、この前島密の提案を受け入れることになった。こうして、江戸無血開城から数カ月後に、江戸は「東京」に、江戸城は「東京城」に改称されたのである。
さて、明治天皇が江戸城（東京城）に入城したのは、東京と改称されてから二ヶ月後の明治元年（一八六八）十月だ。ただし、その時点で江戸城が皇居になると発表されたわけではない。東京を首都に据えることは既定路線だったのだが、天皇の住まいを京都から東京に移すことを発表すれば、京都市民の反発は必至であった。そのため、新政府は天皇が地方へ外出する「行幸」という名目で、天皇を江戸城へ迎え入れた。
最初の行幸の際は、天皇はわずか二ヶ月しか江戸城に滞在しておらず、翌明治二年（一八六九）三月に二度目の東京行幸を実行し、江戸城が天皇の住まい（皇居）兼政務の場になることが表明された。このとき「東京城」は「皇城」へと名称を変えている。こうして、江戸城が皇居となり現在に至っている。
ちなみに、都を移すことを遷都というが、明治政府は結局一度も「東京が首都である（京都はもう都ではない）」とは発表していないため、「東京奠都（都を定めるという意味）」と呼ばれることもある。京都の人々の中には、今でも「明治維新のときに、天皇を東京にお貸ししただけで、いつ返していただけるのか」とかなり真顔で言う人もいる。ただし結果的には、天皇の江戸城入城をもって、東京に遷都したというのが実態であろう。
これが、天皇皇后両陛下のお住まいである皇居が、京都から東京に移転した経緯である。
【文化の首都、関西奠都で日本再生】
ここで「首都」の定義とはどんなものであるか考えてみたい。
そもそも我が国には首都を定めた法律がないし、国際的にも明確に定義されていない。
一般的に首都とは、その国の中心となる都市のことを指す。ほとんどの場合にはその国の中央政府が所在し、国家元首などの国の最高指導者が拠点とする都市である。しかしながら、この二つの条件が同じ都市に存在しなければならないわけではない。前述の通り、日本でも歴史上、国家元首（天皇）と政治権力（幕府）が分権され、異なる都市に置かれていた時代、すなわち鎌倉時代、江戸時代の経験がある。
さらに日本の歴史の中で、天皇という国家元首的な権威の象徴が、大阪、奈良、京都という関西にそのルーツをもっている。特に京都は八世紀の平安京以来千年以上に渡り天皇が居住し、京という都が日本の歴史の中心にあったのは紛れもない事実である。
こうした歴史を考えると、国家の象徴であり、日本の歴史・伝統・文化の中心にある天皇は、そのルーツである関西にあるのが自然な姿であろう。その場合、皇居の所在は京都に決めつけるのではなく、大阪・奈良・京都の近辺に適地を見つけ、新たな皇居を建設してはどうだろう。日本の伝統建築技術や近代技術の粋を集め、国民や企業・団体からの寄付によって新しい時代の皇居と関連施設を建造し、関西を文化の首都に位置づけ発展を目指すのである。
この構想に対しては、皇居が関西にあると国会の召集や大臣の任免など憲法に定められた国事行為に支障をきたすという反論もある。しかし、リニア中央新幹線が開通すれば関東と関西の移動時間はさらに短縮されるし、現在の皇居施設も継続して使用すれば対応は十分に可能であろう。
日本は明治維新以来、強力な中央集権体制の下で、近代国家を建設してきた。この体制の中で政治・行政のみならず、経済・情報（メディア）・教育・文化などすべての分野で東京一極集中が過度に進行し、東京首都圏の超過密、地方の超過疎という極めていびつな国家構造を生み出し、国力を減退させ国民を疲弊させている。
「なんでも東京」という国家構造をどこかでぶち壊さなければならない。その第一弾として、日本文化の象徴であり中心である天皇と皇居を、そのルーツである関西に移し、奠都によって二都構想を実現する。政治の首都＝東京と文化の首都＝関西、という二つの車輪で日本を牽引し発展させる。具体的には、二つの首都を明確に定義し規定する「首都制定法」（仮称）をつくるべきであろう。
こうして関西が文化の首都と位置づけられれば、それに伴って新たな求心力が生まれ、経済や社会にも新たな分散化・分権化の動きが始まり地方創生に繋がる可能性が期待できる。
集権化、画一化による殖産興業を目指す国のかたちから、分権化、多様化、地方創生を目指す新しい時代の国のかたちに転換していく。その第一歩が、天皇と皇居の関西奠都、政治の首都＝東京と文化の首都＝関西による二都構想なのである。令和維新に向けて国民的な議論が起こり、実現に向けての検討が始まることを願ってやまない。
２．“東北復興のためにも道州制の導入を”宮城県の村井知事と橋下氏が意気投合
（2021年３月16日 ＡＢＥＭＡ
ＴＩＭＥＳ）
ABEMA『NewsBAR橋下』のゲストに出演した宮城県知事の村井嘉浩氏が「今日はせっかく橋下さんと出ているし、見ている方々にお伝えしたい」として、道州制について切り出した。
村井：この国の統治機構を、思い切って道州制の形に変えるべきだと思う。東日本大震災の復興も結局は国が予算を持っているから全ての制度設計をして、例えば防潮堤でもここまでの高さだったら予算をつけてあげるけど、この高さ以上の防潮堤を作りたかったら自分の金でやりなさい、ということになってしまう。
これからは日本全体で人口が減ってくる。宮城県も今後25年間で22％人口が減る。230万人が毎年2万人ずつ減り、180万人になってしまう。秋田県は半分ぐらいになる。そうなれば税収が減ってくることも見込まれる。今後は例えば宮城がハブ空港を担う代わりに、大きな港は日本海側が山形、太平洋側が岩手で、というような役割分担をしていかないといけないし、各県の県立大学も統合したほうがいい。しかし残念ながら現状の47都道府県のままでは、知事としては県内にフルセットを作っていかないといけなくなってしまう。
そこでもう一度、この国の制度を変える。明治維新が中央集権の国づくりだったので、今度は逆に地方分権の国づくりをしていくべきだ。橋下さんは影響力のある人なので、ぜひ一緒やりたいなと思っている。そうすることが、結果的に被災地の地域の活性化にもつながる。
橋下氏：村井さんは現職の知事だから、演説が熱すぎる（笑）。僕も復興のためには青森だとか岩手だとか秋田だとか言わず、東北として一つになる道州制だと思っていた。言いにくいかもしれないが、東北の知事たちもそういう気持ちではないのか。国からの予算、権限を持って自分たちでやっていこうよという気概ではないのか。
村井：残念ながら、橋下さんと一緒に作った道州制推進知事・指定都市市長連合のメンバーに東北の知事は私だけ。当然、辞めたり、新しい知事さんになったりしているが、人数は変わっていない。
橋下：こういう状況になっても都道府県単位でやっていこうという感じになっているのか…。10年前にやったが、増えていないのは悲しい。復興庁は国の機関だが、担当大臣や幹部はコロコロ代わる国会議員ではなくて、東北の知事が就くのがいいんじゃないかと思っていた。
村井：コロナ対策を見ても、最近は知事の発信力がかなり大きくなってきていて、政府が動いてくれるように変わってきていると思う。しかし実際に意思決定するのは政府。そこに近い立場に知事を置くということも重要だ。ただ今の制度ではできない。
橋下：もちろん、都道府県の地域性は残していいと思うし、今の市町村単位みたいな形も残すのかも分からないけど、大きな意思決定は国でやるんじゃなく、基本的には“東北州の州長”が全部決める。
村井：国は外交、防衛、皇室、通貨、法律など16くらいの限られた項目だけをやり、内政は全て州に任せる。あるいは基礎自治体、市町村に任せる。社会保障も州で変わってくる。そうすると道州ごとで競争することになるので、色んな知恵が出てくると思う。
橋下：みんなが賛同してくれないのは、今の都道府県知事のポストがなくなるから。県議会議員も各都道府県に何十人単位でいるけど、これが9つぐらいの議会にギュッと集約されるから。だからこそ、その第一歩を大阪から、ということで大阪都構想を仕掛けたんだけど、やっぱり住民投票で否決になっちゃったし…
村井：期待していた。あれが一歩になると思っていたから。
橋下：力及ばすでした。（ABEMA／『NewsBAR橋下』より）
３．“コロナ予言作家” 高嶋哲夫氏が提言 再来する巨大災害「生存への道は岡山遷都」
（2021年４月４日 東スポＷｅｂ）
小説家・高嶋哲夫氏（７１）は映画「ミッドナイト・イーグル」やＴＢＳドラマ「都庁爆破！」の原作者として知られる。また「首都感染」「首都崩壊」「福島第二原発の奇跡」など多くの自然災害に関連した小説を世に放ち、２月には岡山への首都移転をつづった新著「首都岡山―新しい日本の形―」を上梓した。そんな高嶋氏が、来たるべき巨大災害に警鐘を鳴らすとともに災害に向き合う心がけを説いた。
【小説家・高嶋哲夫氏インタビュー（後編）】
――自助共助公助といわれている
高嶋 自助にデジタルをどう結び付けていくか。災害が起きたら家族の安否が一番気になる。これを何とかしないといけないんだけど、コンビニの配送システムなんかと協力すれば、そんなにお金をかけることなくシステム構築できると思う。コロナで台湾のオードリー・タンさんが、マスクの在庫が分かるアプリを作ってほめられてたけど、そんなに難しいシステムじゃないと思うし、金もそんなにかからないはず。ネックになるのは個人情報の扱い。今のうちに法整備をしとかないと安否確認もできない。国は必要のないことにジャブジャブ金を使ってないで、こういう問題にしっかり取り組まないと。
――現実問題として巨大地震は刻一刻と迫っている
高嶋 南海トラフと首都直下のどちらが起きても太平洋側はダメになる。生き残った日本海側から、いつでも救援物資を送れるように物とルートの準備が必要なんです。でも、いくら地方再生といっても地方には金も人もいないから、その能力がない。今の日本の４７都道府県は江戸・明治からの継承にすぎなくて、形として古すぎるんですよ。
――解決策は
高嶋 道州制です。今回のコロナみたいに東京の指令で一斉に動くんじゃなくて、経済規模を大きくすることで、その地方にあった一番いい生活の仕方を考えていく。もっと日本が大きくなれる可能性も生まれると思う。「首都崩壊」も日本の根本的な弱点を直した方が早いという観点から書いたんですよ。大地震という巨大災害を経験し、何もかもが東京に集まっているのはあまりにも危険だから首都移転の必要性を書いた。その候補地は、まとまった土地の広さがあり、自然災害リスクの低いところがいい。岩盤が安定し、雨も少ない、交通も整っている岡山がいいという考えなんです。
――「首都岡山」を出版
高嶋 いろんなところで公演をしていて、毎回一からしゃべるのが面倒くさくなっちゃってね（笑い）。実際にそれはあるんだけど、コロナでオンラインとか情報面が一気に進んで、何で首都移転が必要なのかっていうことを改めてまとめ直す必要があった。現実に合わせて「首都崩壊」から抜粋しながら補完したって感じかな。
――今後の著書の予定は
高嶋 ２０３０～３５年あたりの世界の電気自動車の話を書いてます。欧米、中国の狭間で日本の自動車産業がどうなっていくか。本当は昨年に出す予定だったんだけど、コロナが起きて、そっちの話題もやってたからね。夏くらいには発売されると思うんで皆さんお楽しみに。
――今後の夢は
高嶋 海外でも何冊か出版してるんですよ。だから、どの作品でもいいから映画で世界デビューしたいですね。
☆たかしま・てつお １９４９年７月７日生まれ。岡山県玉野市出身。慶應義塾大学工学部卒。同大学院修士課程修了。日本原子力研究所研究員を経て、米カリフォルニア大ロサンゼルス校に留学。８１年に帰国し、学習塾を経営するかたわら執筆業を開始。「メルトダウン」（９４年）で第１回小説現代推理新人賞、「イントゥルーダー」（９９年）で第１６回サントリーミステリー大賞など、受賞多数。２０１０年発表の「首都感染」がコロナ禍の現状と酷似しているとして〝予言の書〟と話題になった。
（東京スポーツ）